SE転職で成功するには!35歳までに「自分の本職」を決めるべき

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SEの転職で成功するには、35歳までに「自分の本職」を決めるべきです。
最近は「正社員の求人倍率が初の1倍超え」というニュースが話題になっています。

しかし、ミドル世代の転職(35歳~)によるキャリアアップはなかなか簡単ではありません。

求人数が伸びて、選択肢が増えていますが、逆に「自分のキャリアをどう描けばいいかわからない」という人がいます。

企業側に「自分のキャリアが不安定」と見抜かれてしまうと、意中の企業は振り向いてくれません。

35歳までに「自分の本職」を決定しておくべき理由と、そのためのキャリアづくりについてご説明します。

35歳のSE転職求人が増加していても、なぜ選択肢が増えた実感がないのか?

厚生労働省は7月28日に発表した6月の正社員の有効求人倍率は、前月より0.02ポイント高い1.01倍でした。

1倍を超えて求人が求職を上回るのは2004年の調査開始以来初めてのことです。

参考)日本経済新聞 2017.7.28 「正社員の求人倍率 初の1倍超え 6月1.01倍 」

企業の人手不足感がより鮮明になり、非正規雇用の雇用改善により、賃金上昇圧力が高まる可能性があります。

また、同日発表の6月の完全失業率は2.8%で、「現在働く意思のある人なら誰でも働ける『完全雇用』状態にある」と報道されています。

ただ、35歳以上のミドル世代の転職状況を見てみると、実態・実感は大きく乖離している状況です。

転職者の口コミ

B.Hさん

30社以上に応募しましたが、面接まで進めたのは3社だけでした。
面接まで進んだ3社もすべて1次面接で不採用になってしまいました。
 42歳、N社・管理職
H.Hさん

希望する求人がほとんどありません。
転職サイトから届くスカウトメールでは、自分とは畑違いで希望もしていない職種が届くので迷惑している
 46歳、F社・経理課長

人手不足と騒がれており、「完全雇用」状態にありながら、なぜこのような現象が起こるのでしょうか。

すべての求職者に対して、平均すると求人案件が1件以上ある状態とはいえ、実は地域や業種、職種は偏在しています。
求職者が自分が希望する仕事があるとは限らない状況となっています。

さらに、収入や労働時間などの条件を考慮すると、さらに難しくなります。

ましてや35歳以上になると、プロジェクトマネージャーなどの管理者を求められ、求人の飽和時代であっても、希望の求人がない、転職できないという人は生まれ続けてしまいます。

SEは会社の意向による異動ではキャリアの形成がたてられない

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このような求人市場の状況の場合、システムエンジニアはどう対応していけばいいのでしょうか?

結論から言うと下記2点に尽きます。

  • 専門性(技術力)を高める
  • マネジメント力を強化する

しかし、現在の日本企業の多くは、終身雇用の名残として「就職型」ではなく「就社型」のスタイルを保持しています。

特に将来の幹部候補と期待される優秀な人材に対して頻繁なジョブローテーションを実施します。
結果的には、大量の非スペシャリストを生み出す構造になっています。

新卒で入社して、銀行関連システムに配属されて3年、その後の3年間は食品関連システムに就き、そこから制御系システム開発の担当に移って3年担当。

さらに別の事業部で、医薬関連システムを3年やり・・・。

気がつくと35歳になっていて『自分の専門性は?』と考えると何も残っていない場合もあります。

特に大企業のように人が流動的な組織は、こういうパターンの方が本当に多いことに驚かされます。

そして、その中でよくあるのが、「この業務をずっと続けていき、スペシャリストになりたかったんですが、人事異動の命令には逆らえませんから」というケースです。
自分自身の意思として専門性・技術力を磨きたい仕事がありながらも、渋々キャリアチェンジを受け入れてしまっているのです。

会社の都合で、あるいは会社側から見た育成観点での人事異動を甘んじて受け入れ、自らのキャリアを自らデザインしていくことを諦めてしまうのは、あまりにもったいない時代になっていると思います。
私もSier時代に、入社以来お付き合いさせて頂いていたお客様を会社の都合の人事異動で、別のプロジェクトに移動させられたこともありました。

ほぼ、こちらの意図は汲み取られないですね。

もっと言うと、企業寿命が短期化している中で会社の指示に従っていても、いつまで会社そのものが存続しているのかも読み切れません。
自分が築きたいキャリアを捨てて、会社にとって最適な人材になっていくこと自体に大きなリスクが潜んでいるのです。

逆に、「自分は○○のスペシャリスト」と誇れる本職を作り上げておくことが、生き残れるキャリア形成の第一歩になるといえるでしょう。

「自分の本職」を決め、看板を掲げ続けるべき理由

SEは特に35歳の一線を超えると、中途採用市場では、一気に専門性のレベル、マネジメントの質に対する要望が高まります。
35歳までに「自分の本職」を決定して、できれば平均以上のスペシャリティーを保有しておくことは、満足度の高い仕事生活を送るための必須条件といえるかもしれません。

(1) 「自分は何者か?」を10秒で説明できなければ、企業は振り向いてくれない

35歳までに「自分の本職」を決めておくべき最大の理由は、人材市場における買い手である企業から、「あなたが魅力的に見えるかどうか」を決定づける要素となるからです。
企業が中途採用を実施する背景には、必ず事業を前進させたいという欲望があります。
明確な事業課題や解消したい問題があり、それをクリアできる人材を求めています。

学歴や前職企業の規模、前職での役職ではなく、「あなたは何を解決してくれるのか」が一目でわからなければ、目にも留まりません。

特に面接や面談のやり取りの場で「あなたが何のスペシャリストなのか?」を10秒で説明できなければ、選考がそれ以上先に進む可能性は激減します。
さらに、「どんな実績があるのか?」「なぜそれが達成できたのか?」などへと話が広がった際に、即座にリアリティーのある事例が展開できるかどうかも重要です。

企業はバックボーンやストーリーを持った「人物」ではなく、事業を推進してくれる「スキル」が求めています。
いつどんな時でも「自分の本職」とそれが生み出しうる成果を鮮明に伝えられるよう、準備しておくことをお勧めします。

また、どんな状況でも常にベストを尽くしてくれる人でなければ意味がありません。
転職で複数企業を渡り歩いて、様々な状況で力を発揮するようなこともプラスの「スキル」として考慮されます。

(2) 選択と集中が成長速度を決める

「自分の本職をできるだけ幅広く持ちたい。できれば一つに絞りたくない」という方もおられます。
実際にあれもやりたい、これもやりたいと、興味の幅が広い人も確かにいて、マルチに活躍できる人もいるのですが、人間の能力には一定の限界があることも事実です。

限られた能力を複数のテーマに分散するのではなく、選択と集中をすることによって、学習や経験集積が効率的になるというメリットがあります。

ただし、どうしても複数のことに取り組みたい、そしてその方が効率がよいという方には、優先順位や重みづけを決めて、メインとサブというように、バランス付けをすることをお勧めしています。
あるスペシャリティーを持つ集団の中で、平均以上を維持するためには学習し続ける力、成長し続けられる力がとても重要な要素となります。

また、会社としては仕事をこなしていく必要があるため、自分の仕事もしかり、人の状況をみてバランスよく進めるためのマネージメント力も必要となってきます。

(3) 本職+1の能力をつくる余裕を持つ

「財務知識関連のプロジェクト経験」「在庫管理関連のプロジェクト経験」というように、専門性を高く持ちつつ、本来のスペシャリティーに加えて「+1」のスキルがあると、さらにキャリア評価が高まるケースが増えています。

これだ!という「本職」を決めて、それを究めて磨き続けつつ、本職と隣接するスキルや、本職と組み合わせると重宝される経験を追加していければ、あなた自身の競争優位性をさらに高めることができるはずです。

一つのスペシャリティーを磨き、高めることと一見相反するように見えますが、もし余裕ができれば、上記のような観点で「+1」スキルの習得にもトライしていただきたいと思います。

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