SE転職人気ランキング2016 | 現役ITエンジニアが選ぶベスト30!
株式会社インテリジェンスが自社が運営する転職サービス「DODA(デューダ)」にて転職したい会社を調査し、「DODA転職人気企業ランキング2016」を発表しました。
なお、調査概要は下記内容となります。
【対象者】22歳~39歳のホワイトカラー系職種の男女
【雇用形態】正社員
【調査手法】ネットリサーチ会社を利用したインターネット調査
【調査期間】2016年3月19日~2016年3月24日
【調査方法】投票者1名が最大3票を持ち、転職を希望する企業を1位から3位まで記入。
志望順位別にポイントを付与し、合計ポイントの多い順にランキングを作成。
(順位別のポイントは、1位5ポイント、2位3ポイント、3位1ポイントとした)
【回答数】5,163件
【総得票数】10,458件
総合ランキング
グーグルが2年ぶりに1位へ返り咲きました。
2016年は「働き方」に注目が集まり、他社とは違う魅力のある企業が上位にランクインしました。
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グーグル
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トヨタ自動車
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ソニー
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日本マイクロソフト
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楽天
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ヤフー
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Apple Japan
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NTTデータ
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本田技研工業(Honda)
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全日本空輸(ANA)
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11位 パナソニック
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12位 日本IBM
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13位 アマゾン ジャパン
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14位 日本電気(NEC)
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15位 リクルートホールディングス
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16位 NTTドコモ
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17位 日立製作所
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18位 ソフトバンク
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19位 オリエンタルランド
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20位 キヤノン
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21位 東日本旅客鉄道(JR東日本)
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22位 任天堂
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23位 東日本電信電話(NTT東日本)
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24位 野村総合研究所(NRI)
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25位 日本オラクル
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26位 サントリーホールディングス
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27位 電通
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28位 日本航空(JAL)
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29位 富士通
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30位 アクセンチュア
まとめ
2016年のランキングの傾向
働きやすい企業が順位に大きく反映
厚生労働省が発表した2016年3月の有効求人倍率は1.30倍です。
1991年12月(1.31倍)以来、24年3カ月ぶりの高水準となり、売り手市場が続く2016年となりました。
ライフスタイルの多様化が進み、働く個人は「働きやすい企業かどうか」を、企業選びの際により重視するようになっています。
また政府が「一億総活躍社会」「女性活躍推進」を掲げていることも影響し、自社で実現できる新しい働き方、多様な働き方に関する発信を企業が行うケースが増えてきました。
2016年の転職人気企業ランキングは、そうした「働き方」への注目度が大きく反映された結果となっています。
グーグルが1位へ返り咲いた理由とは?
1位のグーグル(前回2位)は、2015年7月に人事トップが著書『WORK RULES!(ワーク・ルールズ!)』で6万人の従業員が働く同社の人事・採用の仕組みを公開し、先進的な「働き方」がさまざまなメディアで取り上げられました。
グーグルへの投票理由を見てみると、「専門性やスキルを高められそう」「ワーク・ライフ・バランスの実現ができそう」「働く環境・設備がよさそう」といった理由を挙げる人の割合が2015年より増えており、同社の「働き方」やそれを可能にする環境に魅力を感じたことが、2年ぶりの1位につながったものと考えられます。
大規模なオフィス移転で、楽天の順位が上昇
6位の楽天(前回11位)は、東京・品川から二子玉川への本社移転がニュースになりました。
新オフィスではカフェテリア、託児所、フィットネスクラブなどの施設を充実させ、社員の生産性向上を図っています。
楽天への投票理由を見ても「働く環境・設備がよさそう」と答えた人の割合が2015年は30%だったのに対し、今回は16ptアップの46%まで増加しており、社員の「働き方」を重視したオフィス環境が人気の的であることは間違いなさそうです。
“資生堂ショック“で話題になるも「働きやすさ」のイメージは堅持
8位の資生堂(前回9位)は、時短勤務の制度を利用する美容部員の勤務時間を見直す動きが話題となりました。
時短勤務制度を利用しない社員との公平性を確保するため、時短勤務を利用する社員にも平日夕方以降や土日もシフトを割り当てる制度改革が報道され、賛否両論を呼びました。
ただ、投票理由を見ると、「ワーク・ライフ・バランスの実現ができそう」という理由を挙げた人の割合は46%と、2015年と変わっておらず、また全体との比較で見ても24pt以上高く(全体平均22%)、依然として同社の「働き方」が良いイメージを持って注目されていると言えそうです。
ソフト、ハードの両面で働きやすい企業が支持される
2017年度から1日の所定労働時間を20分短縮すると発表した26位の味の素(前回42位)、朝型勤務へのシフトを導入する28位の伊藤忠商事(同36位)、テレビ番組で会長が「社員の待遇を重視、全員正社員にすればいい」という旨の発言をして注目された42位のカルビー(同78位)など、いずれも社員の「働き方」について企業が発信している共通点があります。
女性の活躍を推進しようとする機運も後押しをして、ソフト、ハードの両面で社員がより働きやすい環境を整えようとする企業が好感を持たれていることが、人気が高まった企業の顔ぶれからうかがえます。
話題性のあるサービスや商品をリリースした企業も躍進
15位のアマゾン ジャパン(前回28位)は、注文から数時間で商品を届ける「Prime Now」のサービスを一部地域で開始し、話題となりました。
20位のソフトバンク(同33位)は、電力小売り自由化で売電分野に参入したほか、開発したロボット「Pepper」の販売・普及により、先進的イメージが向上したものと考えられます。
いずれも、一般消費者との接点でブランドイメージを高めた企業が大きく躍進したと言えるでしょう。